こんにちは、リノベーション専門 一級建築士の小林めぐみです。

大規模なリフォームのタイミングのひとつに、ご自身が生まれ育った家や祖父母・親戚が住んできたお家を受け継いで暮らす、または、二世帯化して暮らしていく改修があります。

一度生活を始めてしまうと、なかなか大きな工事をするのは難しいもの。
築年数の古い建物では、図面がなくなってしまっていることやリフォーム履歴がわからない、耐震性の不安など、建物や修繕履歴について不明な点も多くなります。相続のタイミングで建物について診断、修繕しておくことをおすすめします。

今回は築年数の経ったお家を相続してリフォームする時に気を付けたいポイントをお話していきます。

1.まずは資料集め

まず確認することは、建設当時の資料(図面や仕様書など)や修繕履歴があるかです。
資料が見つかったとしても、どれが必要なものか判断するのはなかなか難しいものです。リフォームの相談に行く際にはぜひ見つかった資料を持参してみてください。写真などでも構いませんので、必要な資料があるか確認してもらうことをおすすめします。

資料がない場合でも、現在の状態を確認しながら調査、計画を進めていけるので諦めずにまず相談してみてください。この場合、工期やコストの想定の難しさがあり、担当者にも知識や幅広い経験が必要となります。
事前に資料がない場合にはその旨を伝え、建物の写真や、現在の間取りなど簡単に図にしておくと相談もスムーズです。

まずはご自宅についてわかる範囲で確認、資料を集めてみましょう。

そして、確認しておきたい情報のひとつに、不動産の登記情報があります。
まだ相続の手続きを進めていない場合には、親族から聞いていた話と相違がないか、思わぬトラブルを避けるためにもリフォーム計画前に一度確認しておくことをおすすめします。不動産の登記情報は、法務局へ直接行く、郵送での取得の他に、インターネットからの閲覧、取得も可能になります。

2.現状確認で計画的な修繕・リノベーションを

リノベーション会社への相談では、プラン作成前に建物に実際にお伺いして現状の調査を行います。
まずは、この現地調査で建物の現状をしっかり確認することが大切です。
資料のみではわからない現在のお住まいの状態を知ることで、建物の状態にあわせたプランニングが可能になります。

また、永く安心して住むためには、間取りなどのプランと同時に、住宅性能(耐震や断熱)についても考えていく必要があります。住宅性能については専門的な知識が必要となりますので、相談する会社を選ぶ際にも対応できるか確認しておくことをおすすめします。

また、築古の物件では再建築不可(建物を壊すと建て替えることができない)やセットバック(敷地や住宅を前面道路から後退させ、その分の土地を道路として提供すること)が必要など、要件がある場合もあります。現行の建築法なども確認の上、計画していくことも大切になります。

3.リノベーション会社（パートナー）を決定する

リノベーションはお金も時間も使うもの。
そして、既製品の購入とは異なり、オーダーメイドで作り上げていくものです。
間取りプランから、建材や設備機器の選定まで、自分の思いを理解してくれるパートナー選びがとても大切になります。

特に相続したお家では、構造、施工、コスト、使い勝手など様々な面から、「どこに重きを置いて、何をどこまでやる事がお客さまの暮らしにとって重要なのか」を分かったうえで、トータルに提案するスキルが必要になります。
会社選びの際には、その会社が得意としている事に加えて、担当してくれるスタッフの技量や相性も検討材料となっていきます。

エントリエでは、‟担当者との出会いがリノベーションの満足度を決める”と考え、担当者のリクエストができるようになっています。（特集記事：希望の担当者とリノベーションをするメリットとは）
会社選びでは、自分たちが大切にしたい事、優先順位を持っていくと満足のいくパートナー選びが出来ると思います。